経済分析研究会について

経済分析研究会は、2012年2月に設立されました。NPO現代の理論・社会フォーラムに属しています。大きく揺れ動く日本、世界の経済情勢をとらえ、認識を深めることを目的にしています。

数ヶ月に1度のペースで研究会を開催するほか、メルマガ「POLITICAL ECONOMY」の発信とホームページを開設しています。

事務局:東京都千代田区神田神保町3-11 望月ビル3F
           電話:03-3262-8505
           FAX:03-3264-2483
    E-mail:nc@keizaiken.sakura.ne.jp

事務局:小林 良暢(グローバル産業雇用総合研究所所長)
     金子文夫(横浜市立大学名誉教授)
    平田 芳年(NPO現代の理論・社会フォーラム運営委員)
     柏木勉(経済アナリスト)
    蜂谷 隆(NPO現代の理論・社会フォーラム理事、経済ジャーナリ スト)=事務局長            
                     
   
 

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次回研究会案内

次回の研究会は決まっておりません。決まりましたらご案内いたします。

 

これまでの研究会

第35回研究会(2020年9月26日)「バブルから金融危機、そして・・・リーマン 兜町の片隅で実務者が見たもの(1980-2010)」(金融取引法研究者 笠原一郎氏)


第36回研究会(2020年11月28日)「ポストコロナ、日本企業に勝機はあるか!」(グローバル産業雇用総合研究所所長 小林良暢氏)

第37回研究会(2021年7月3日)「バイデン新政権の100日-経済政策と米国経済の行方」(専修大学名誉教授 鈴木直次氏)

第38回研究会(2021年11月6日)「コロナ禍で雇用はどう変わったか?」(独立行政法人労働政策研究・研修機構主任研究員 高橋康二氏)

第39回研究会(2022年4月23日)「『新しい資本主義』から考える」(法政大学教授水野和夫氏)

第40回研究会(2022年7月16日)「日本経済 成長志向の誤謬」(日本証券アナリスト協会専務理事 神津 多可思氏)

第41回研究会(2022年11月12日)「ウクライナ危機で欧州経済に暗雲」(東北大学名誉教授 田中 素香氏)

第42回研究会(2023年2月25日)「毛沢東回帰と民族主義の間で揺れる習近平政権ーその内政と外交を占う」(慶応義塾大学名誉教授 大西 広氏)

第43回研究会(2023年6月17日)「植田日銀の使命と展望ー主要国中銀が直面する諸課題を念頭に」(専修大学経済学部教授 田中隆之氏)

第44回研究会(2024年5月12日)「21世紀のインドネシア-成長の軌跡と構造変化
」(東京大学名誉教授 加納啓良氏)


これまでの研究会報告