人工知能－「タスク浸食」への備えを
労働調査協議会客員調査研究員 白石利政
アメリカの経済学者ポール・クルーグマンがNYタイムズ電子版（12月6日付）に寄稿したコラム「知能との『会話』 知識労働まで置き換わるのか」の抄訳が朝日新聞（2022.12.16）に紹介されている。そのなかで、今までの「テクノロジーが取って代わった仕事は肉体労働を伴うことが多かった。筋肉が機械へと置き換わったのだ。産業用ロボットが流れ作業を代わりに担った一方で、知識労働者の需要が上がり続けた」。「しかし、これまで私たちが知識労働と考えてきたかなりの部分を、機械が取って代われるとしたらどうなるだろう」。そして、研究企業オープンAIが発表した「チャットGPT」を紹介している。 このAI対話ソフトについて、「中身のある正式な教育を受けた人間でなければできないと思われていた作業を可能にする最新技術の一例に過ぎない」と述べている。
「チャットGPT 」に労働組合の課題を訊ねてみた
つぎに紹介するのは筆者が「チャットGPT」との“やりとり”をした直近の結果である（2023年2月9日）。回答は質問を送信してから5～6秒後に出てきた。なんとなく、それらしい、この間の話題をも取り込んだ回答である。評価するなら「優」「良」は無理としても「不可」ではないように思われる（回答の表現はそのママ）。
質問：日本の労働組合が今後取り組むべき課題を5つ以内で上げてください。
回答：
1．労働者の多様性への対応 － 例えば、フレックスタイムやテレワー
クなど、様々なタイプの労働者が求める労働環境の改善。
2．賃金の格差の改善 － 労働組合は労働者の賃金格差を縮めることに
取り組んでいます。
3．環境との調和 － 環境保護に力を入れていくことが重要です。
4．グローバルな労働問題への取り組み － 海外労働者の権利や労働環
境の改善など、グローバルな労働問題に対応すること。
5．新しい技術と労働 － 人工知能やロボットなど、新しい技術の導入
に伴う労働市場の変化に対応すること。
質問：この中で、最優先課題は何ですか？
回答：これは業界や地域によって異なりますが、一般的には労働者の
多様性への対応が最優先課題とされています。労働市場は多様
化しており、フレックスタイムやテレワークなど、様々なタイ
プの労働者が求める労働環境を提供することが求められていま
す。
また、賃金の格差の改善や労働と環境の調和も重要な課題です
が、労働者の多様性への対応が最も大切であるとされていま
す。
「チャットGPT」の利用者は利用提供後わずか2カ月で1億人を突破。マイクロソフトは「チャットGPT」を組み込んだ検索エンジン「ビング」を更新しグーグル一強の検索エンジンの巻き返しを図ろうとしている。グーグルも対話型AI「Bard」で一強維持に乗り出しているようだ。
「人間の要求に応じて文字や画像を生成する『生成AI』は急速に進化を遂げており、米IT大手の競争が激化している」（「MS検索エンジン刷新」朝日新聞 2023.2.9）。人工知能の作成する偽情報が横行し、社会的連帯、商業、民主主義の基盤である信頼がさらに損なわれるとのリスクを懸念する声もあるが、需要と供給ともに勢いがついている。
人工知能の世界はキツネよりハリネズミ
オックスフォード大学経済学フェローのダニエル・サスキンドは人工知能の展開を著書の中でつぎのように記述している。
「古代ギリシャの詩人アルキロコスは、『キツネはたくさんのことを知っているが、 ハリネズミは大事なことを一つ知っている』と言った。-----この不思議な一文を発見したイギリスの哲学者アイザイア・バーリンが、人間の二つのタイプを区別する比喩として使用したことで、このフレーズは有名になった。二つのタイプとは、多くのことを少しずつ知る者（キツネ）と、少しのことをよく知る者（ハリネズミ）だ。
本書の文脈においては、この比喩を人間と機械に流用することができるだろう。現時点の機械は典型的なハリネズミだ。それぞれの機械が、きわめて限定的で狭く定義されたタスク――デイープブルーならばチェス、アルファ碁ならば囲碁―― において、突出した能力を発揮するように設計されている」と（「WORLD WITHOUT WORK AI時代の『大きな政府論』」みすず書房 2022年）。
デジタル革新へ長期的視点の対策を
「デイープブルー」は1997年にチェスの世界チャンピオンを、「アルファ碁」は2015年にプロ囲碁棋士を破った。これは、タスクが明確でルールが確定しておれば大量のデータを「餌」にした人工知能やロボットは人間を上回ることがある、ということであろう。専門性の高い知識労働者の仕事も例外ではない。「タスクの浸食」が始まり、徐々に「ジョブの減少」にもつながりかねない。
人工知能など最新のデジタル技術を組み込むデジタル革新は、働き方や暮らし方を大きく変える。それだけに、人材育成と生活のセイフティネットの再構築が課題となる。これらを見据えた長期的視点に立っての対策が求められている。
